この記事では、READY TO FASHION編集部がおすすめする弊社掲載のアパレルベンチャー企業をご紹介。企業選びの参考にぜひ参考にしてみてください。

アパレル業界ベンチャー企業12社

SNSを駆使した戦略。株式会社yutori

「TURN STRANGER TO STRONGER」というミッションのもと、「9090」「genzai」「PAMM」などのストリートブランドを中心とした自社ブランドの企画・販売を行う株式会社yutori。

2018年に創業し、2020年にはZOZOにグループ入り。さらに2023年には東京証券取引所グロース市場への新規上場を果たすなど、破竹の勢いで成長を遂げています。

現在は30のブランドを運営。SNSマーケティングに長けているのが強みで、SNS合計フォロワーは260万人超を有しています(2024年4月末時点) 。

同社のもう一つの特徴は、在職中の社員にはITベンチャー、人材、金融出身の人材が集まり、アパレル業界の出身者がほとんどいないこと。さらに平均年齢は20代前半と、若いです。

D2CやOEM/ODM、カフェギャラリーの3軸で展開中する「株式会社GWT COMMUNICATIONS」

株式会社GWT COMMUNICATIONSは、“クリエイターの可能性を最大限に発揮し、グローバルビジネスに挑戦する”ことをビジョンとし、D2CアパレルブランドやOEM/ODM、カフェギャラリーを経営する会社です。

D2Cビジネスでは、オリジナルブランドのスタートアッププロジェクトを主軸とし、商品企画から工場選定までクリエイターチームがアパレルブランドの立ち上げをトータルサポート。現在までで13ものD2Cブランドを展開しています。

OEM/ODM領域では、パターン作成や生地発注、工場とのやり取り、生産管理までを担っており、カフェギャラリーの運営や展示会やポップアップ、アート・カルチャーイベントの開催など、クリエイターが活躍できる環境も提供しています。

メーカーと消費者を繋ぐ「Bleaf株式会社」

ECプラットフォームの発展や2次流通サービスの普及に伴い、個人がECサイトを持ち自ら運営することも珍しくなくなった昨今。とはいえ、すぐに自分のビジネスをはじめることに不安を覚えることも少なくありません。そんな人たちを “すべての人に『あきない』を。”というビジョンをもとに支えるのが、Bleaf株式会社です。

Bleaf株式会社は、企業や個人事業主などを対象とした卸専門のBtoB ECプラットフォーム「TOPWHOLE（トップホール）」を運営しています。アパレルビジネスを始める上で重要な仕入れの段階を支援するサービスであり、個別に買付を行っていた個人事業主や在庫を抱えたくない中小アパレル企業などに利用されています。

また、アパレルメーカーやインフルエンサーと消費者を繋ぐBtoC向けのECプラットフォーム「Bonjour Sagan（ボンジュールサガン）」も展開しており、ZOZOTOWNをはじめ、2022年にはOIOI Web channelやRakutenにまでその出店範囲を広げています。

ほかにも、商品の撮影代行や大手アパレル小売への出品支援など、アパレル事業者のサポートと販路構築を行っており、総じて新しく生まれるアパレルビジネスを支えているのが同社の特徴。

イタリア初オーガニックベビーブランド「MammaBaby」運営会社、株式会社プチフィロゾフ

株式会社プチフィロゾフは、新生児にも使えるシャンプー「MammaBaby（ママベビー）」などの輸入卸販売やベビー用品の製造販売を行っています。

社員数5名以下のスタートアップだからこそ、フラットなチーム体制で働きやすい環境が整備されているのも特徴です。

フレックスタイム制やリモートワーク制を導入しているため、自由な働き方が可能。加えて、展覧会や各種研修などの文化系活動や健康に関する活動に毎月1〜3万円を支給する特徴的な福利厚生も用意されています。

金属アレルギーの悩みを解決するジュエリーブランド「CENE（セネ）」

昨今のアパレル業界では、背の低い人用のブランド、胸の大きい人向けのランジェリブランドなど、個々人の悩みを解決するファッションブランドが増えています。「CENE（セネ）」もそのような課題解決型ブランドの一つ。

「CENE（セネ）」は、金属アレルギー対応ジュエリーを展開するジュエリーブランドです。「316L（サージカルステンレス）」と呼ばれる金属アレルギーが出づらい金属を使用しているのが特徴で、ネックレスやピアス、ブレスレット、イヤーカフなどを幅広く取り扱っています。

Instagramを中心に人気を集めており、2022年には原宿に直営店をオープン。2023年春には新宿ルミネでPOP UPも開催しており、急成長を遂げています。

受発注システムで展示会での業務効率化を図る「ターミナル株式会社」

依然としてアナログで非効率的な業務が残っているアパレル業界の現状を受けて、アパレルDX企業の立ち上げも盛んにみられます。中でも、アパレル業界の業務効率化を目的としたデジタルツールを提供するのがターミナル株式会社です。

ターミナル株式会社が2014年に提供開始した「TERMINAL ORDER」は、コレクション発表の場である展示会の開催や小売店からの受注管理などのオペレーションをサポートするオンラインオーダーシステムです。これまでに600以上のブランド、25,000人以上の小売店バイヤーが利用し、2021年度には累計流通総額が1,800億円を突破しました。

また、2021年7月に繊研新聞が行った「ファッションDXアンケート調査」では、web展示会システムの導入実績No. 1を獲得し、そのシェアを広げています。

オンラインプラットフォームを運営する「株式会社homula」

小売店とメーカー間を繋ぐ取引サイトを運営するのが、株式会社homulaです。アパレル業界の卸先の新規開拓は、展示会の開催・参加が必要であったり、いまなお企業間の紹介で行われることもあり、その複雑さが課題とされてきました。また、小売側の在庫リスクへの不安も同様に課題であり、取引の活性化を阻む要因となっています。

これらの課題を解決するのがhomulaのオンラインプラットフォームです。このプラットフォームでは、小売側は商品を後払いで仕入れることができ、売れ残った場合は返品も可能です。そのため小売やバイヤーは、高クオリティな製品を作るブランドを資金繰りの負担を減らしつつ、在庫リスクなく仕入れることができます。

また、ブランド側は手間とコストをかけずに新規卸先の開拓が可能になるのと同時に、卸売業務をhomula上で完結できます。開始わずか1年超で400ブランド・4,000店舗超の小売店が参加。2021年度にはEC・小売枠で「すごいベンチャー100」にも選ばれており、急成長を遂げています。

ファッション業界をアップデートしDXを推進する「株式会社Brandit」

株式会社Branditは、“Make Next Branding by Technology”をビジョンに掲げるファッション業界のDXを推進を目指す会社です。

ブランドが抱えている問題を解決していくブランドソリューション事業として、ECクラウドシステムやECプラットフォームツールの開発・運営などを行っています。中でも「BRANDIT system」は、EC上の在庫や売上情報を全てシステム上での管理が可能で、利用企業・ブランドを増やしています。

また、新規ビジネスを支援するブランドインキュベーション事業も行っており、インフルエンサーやモデルがディレクションを行うブランドを運営。インフルエンサーなど業界未経験で立ち上げに不安がある人やその投資家のために、小ロットで生産や卸ができる体制も整えています。

今後は D2Cブランドの立ち上げる予定で、5年後以内にはブランドの海外進出のサポートをする事業も進めていくそうです。

ファッションをデジタル化してサスティナブルな仕組みをつくる「株式会社オムニス」

アパレル業界では近年、環境負荷が大きな課題となっています。さまざまな取り組み・対策が検討されており、シェアリング事業もその1つです。そんなシェアリングエコノミーを推進し、衣服を廃棄せずに再利用するライフスタイル作りを支えるのが株式会社オムニスです。

株式会社オムニスは2014年設立。衣服の大量廃棄問題を解決すべく、月額料金で衣服をレンタルできるクローゼットレンタルサービス「SUSTINA（サスティナ）」の運営を開始しました。

「SUSTINA」によってユーザーの行動履歴やコーディネーターの知見をAIが分析し、ユーザーの嗜好にマッチする衣服の提案が可能となり、衣服の再利用機会の増進に繋げます。

2018年3月にはアパレルメーカーである株式会社ワールドのグループ会社となり、ワールドの保有する60のブランド、800万人の会員という土台を活用し、ファッションとデジタルを組み合わせた新たなサービスの開発を行っています。

インキュベーション事業で日本発グローバルブランドを創出するIMCF CO., LTD.

「次世代の日本発グローバルブランドをインターネットを通じて創出する」ことを使命とするIMCF CO., LTD.は、デザイナーのクリエーションをサポートするブランドインキュベーション事業を行っており、「PERVERZE（パーバーズ）」や「LEINWANDE（ラインヴァンド）」などのブランドを展開しています。

日本国内のデザイナーが高いデザイン力を持っているにも関わらず、マーケティングや営業面で課題を抱えているケースが多い現状にアプローチするために、ブランドの資金運用やマーケティング・経営管理をサポート。クリエーション以外の業務部分を担うことで、クリエイターが能力を最大限発揮できるよう環境を整えます。

2021年には、ロンドン芸術大学のセントラル・セント・マーチンズを首席で卒業した後、「Vivienne Westwood（ヴィヴィアン・ウエストウッド）」や「CELINE（セリーヌ）」で経験を積んだ日本人デザイナーが手がけるウィメンズブランド「Jancidium（ジャンシドゥーム）」を発表しました。

作りたいを実現する「シタテル株式会社」

シタテル株式会社は、オンラインサービス『sitateru』を運営する会社です。『sitateru』では15〜100枚単位の極小ロットから発注が可能。

この利便性から、個人デザイナーだけではなく、大手セレクトショップや卸、ハイブランドまで幅広いユーザーの獲得に成功しました。相談から納品まで専任のコンシェルジュが対応してくれるなどの手厚いケアも特徴的です。

また、2018年に発表した販売支援ツール『SPEC』は、在庫リスクゼロの新しい流通システムとして開発されました。

受注数が確定してから生産を行うことで、生産過多や余剰在庫管理、SALE処分などの生産者側のあらゆるリスクを解消するシステムとして注目を浴びています。

自分らしさを形にする「株式会社FABRIC TOKYO」

店舗とネット通販からオーダースーツを作ることができる『FABRIC TOKYO』。縫製は国内の工場に限定しており、不要な仲介業者を介さずにスーツの提供を行い、高品質なスーツを低価格で販売。ストレッチ素材や、防シワ加工、吸水速乾性に自宅で洗える生地など消費者のニーズに合わせた幅広い種類の生地があるのが特徴です。

スーツ以外にもカジュアルからフォーマルまで用意されており、サイズの採寸データはパーソナルデータとしてクラウド上に管理されているため、自宅で洋服のカスタマイズも可能となりました。

また実店舗では、オーダー可能なスーツやシャツの生地のサンプリングを用意し、好みの生地に出会う体験を演出。その後同社のECサイトにてオーダーを行うことができます。採寸という体験を目的としてるのが特徴的で、在庫やレジを抱えないことで運営コストを極限まで抑えることを可能にしています。

ファッションベンチャーで働くためには

革新的な発想で躍進を続けるこれらの企業には的確なマーケティングと、確立したコンセプトが隠されていました。

アパレル業界の在り方は、服を売るという単一的なものから多角的な戦略を要したものに変容しています。時代の流れにふるい落とされることなく、常に新しいものに視線を向けることで成長を続けるファッションベンチャー企業を紹介しました。

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